コンビニって便利ですよね。
お腹がすいたらお弁当、喉がかわいたら飲み物。
なんでも簡単に買えます。

今回はコンビニで売られているお茶に関する内容です。

砂糖や人工甘味料の入っていないお茶は、結構安心して買っている人が多いのではないでしょうか。
しかし、実はコンビニで売られているお茶から「ある物」が見つかっているんです。

 

健康サロンのNOBUです!

僕もこの事実を知った時には、驚きのあまり、金星に移住したくなったくらいです。

2018年、北海道大学などが調査したところ、コンビニで売られているボトル詰め茶飲料9種類にネオニコチノイド系農薬が検出されたのです。

 

スポンサーリンク







ブログをメールで購読

メールアドレスを記入して購読すれば、更新をメールで受信できます。

ネオニコチノイド系農薬とは?

ニコチンに似た成分(ニコチノイド)をベースとする、現在世界でもっとも広く使われている殺虫剤です。
1990年代から市場に出回り始めました。

それまで使われていた農薬よりずっと強力な農薬です。
どういう風に強力なのかというと、
・浸透性がある
水に溶けて根などから取り込まれ、組織の隅々まで浸透し、雨が降っても洗っても全部は落ちません。

・残効性が高く、残りやすい
長期間同じ形態のまま残り、毒性成分が土壌に蓄積しやすい性質があります。
花粉や花蜜、樹液にも行き渡り、微量でも蜂などの神経系に作用すると報告されています。
周辺の水路や地下水に流出し、周りの植物の根から吸収され、汚染が拡大します。

 

スポンサーリンク




ネオニコチノイド系農薬の毒性

神経毒性

アセチルコリンという神経伝達物質の受容体を阻害します。
この働きで害虫、昆虫を殺します。
ところが、この働きが強力過ぎて世界中で大事件が起きています。
この農薬が原因で、北半球に生息する蜜蜂の25%が死滅してしまったのです。
日本ではあまり報道されていませんが、蜂群崩壊症候群と名付けられています。
最初は蜜蜂の死滅の原因が分かっていませんでしたが、今ではネオニコチノイド系農薬が原因という事で、「サイエンス」や「ネイチャー」等の一流科学誌に論文が発表されています

人間への影響は?

アセチルコリンという神経伝達物質は、自律神経、末梢神経に多く、記憶や学習情動などの中枢神経系、さらに免疫系や脳の発達などにも重要な働きをしています。
ネオニコチノイド系農薬の毒性はとても強力で、人への影響、特に成長期の子供の脳の発達への影響が懸念されています。
イギリス、EU、アメリカ、台湾、韓国などでは使用禁止や規制が進められています。

日本政府の対応は?

実はなんと日本では規制緩和の方向に向かっているのです。
海外の流れと逆行しているのです。

 

日本の政府によくありがちなことなのですが、先進国の流れと全く逆のことをするケースが非常に多いのです。僕も個人的に、「またか!」と思ってしまいました。

お茶のネオニコチノイド系農薬残留基準を諸外国と比べると、日本の基準は群を抜いて高いです。

規制の厳しいEUと比べると、物によってはなんと600倍となっています。
つまり、日本のお茶をEUに持っていくと、残留基準をはるかに超えている為受け入れられないという訳です。

中国産の野菜に、残留農薬基準を上回る農薬が検出されたというニュースを聞かれた事があると思います。
でも、日本も中国を笑えるような状態ではありません。

日本では、ネオニコチノイド系農薬が野放し状態なのです。

そして、コンビニのお茶からも残留が見つかったのです。
しかも、検出されたネオニコチノイド系農薬は1種類だけではなく6種類見つかっています。
勿論、日本の残留農薬基準は下回っていますので、ただちに健康に影響を及ぼすものではないかもしれません。

でも、だからといって頻繁に飲み続けていても大丈夫なのでしょうか?
せめて、脳の発達段階にある子供たちには気を付けてあげたいと思います。
もしお茶が飲みたいのであれば、絶対にオーガニックのお茶にするべきです!

 

日本政府のさらなる悪対応

令和4年4月に改正された水質基準により、日本の水道水にさらに多くの農薬が混じることになったのです。なんと水道水に含まれる農薬の基準が緩和されてしまったのです。

 

特に注意すべきは、ホスチアゼートという農薬の基準値が0.003mg/Lから0.005㎎/Lに緩和された事です。
ホスチアゼートは、果物や野菜に幅広く使われる有機リン酸系の殺虫剤です。

魚類を使った実験で、その有毒性が認められています。
近年では、イチゴから基準値を大幅に超えたホスチアゼートが検出され、話題になりました。

厚生労働省によると、あくまで安全に水道水を利用出来るよう、最新の科学的知見に従って見直しを行ったという事です。
でも、私達にとっては気にかかる見直しです。

 

上述した通り、日本政府の対応というのは主要国の逆を行くケースが多いのです。なんとも残念なことが続きますね!

 

 

スポンサーリンク







おすすめの記事